仮想通貨税金計算ツール比較【2026年版】｜選び方とGtax統合のお知らせ

仮想通貨税金計算ツールの選び方

診断結果だけで決めず、次の項目を自分の取引履歴と照合してください。 同じサービスでも取引所や取引種別によって自動取込の可否が異なります。

1. API連携かCSV取込か

API連携は取引所の認証情報を設定して履歴を同期する方法、CSV取込は取引所から履歴ファイルを取得してアップロードする方法です。 API対応を掲げるサービスでも、すべての取引所・取引種別を自動取得できるとは限りません。 利用中の取引所ごとに対応方法を確認し、APIで取得できない履歴をCSVで補えるかも確認してください。

2. 対応取引所・銘柄・ウォレット

対応数の大きさだけでなく、自分が実際に使う取引所、ブロックチェーン、ウォレットが対象かを照合します。 海外取引所や独自形式の履歴がある場合は、汎用フォーマットで補完できるか、重複取込を防げるかも確認が必要です。

3. 年間費用と無料範囲

無料プランは「データを取り込める件数」と「計算結果を表示できる件数」が同じとは限りません。 CryptactのFreeプランは、取引データは年間10万件まで取り込めますが、損益計算結果を表示できるのは年間50件までです。 年間50件を超える履歴がある編集可能な年度では、取引の追加・編集・削除による再計算後に損益が非表示になる場合があります。 有料プランの金額を比較するときは、年間取引件数、対象年度、必要な出力機能を先に整理し、最新料金を公式サイトで確認してください。

4. DeFi・NFTの取込後に確認が必要なこと

DeFi・NFTでは、ウォレット履歴を取得できても取引内容が自動で確定するとは限りません。 スワップ、流動性提供、報酬、ブリッジなどが正しく分類されているか、未分類・要識別の取引が残っていないかを確認してください。 対応チェーンと対象機能は更新されるため、サービス名だけで判断せず公式の対応一覧を確認します。

無料の当ポータルツールが向くケース

国内取引所1つを使い、取引件数が少なく、DeFi・NFTを含まない主要銘柄の概算を確認したい場合は、 登録不要の当ポータルツールも候補です。取引履歴の自動同期や複雑な履歴の一括判定を行うサービスではないため、 複数の取引所・ウォレットを横断する集計には専用サービスを検討してください。

• ビットコイン利益計算 — 売買データから利益を概算
• ビットコイン税金計算 — 暗号資産の利益から所得税・住民税を概算
• 仮想通貨 確定申告計算 — 確定申告に必要な項目を整理
• 暗号資産税金計算 — 複数銘柄の損益を合算して税額を概算

Gtax既存ユーザーが10月5日以降に確認すること

公式案内では、Gtaxで使っていたメールアドレスとパスワードでCryptactへログインできる予定です。 ただし、GtaxとCryptactの両方にアカウントがある場合の扱い、引き継がれない取引、過去年度のデータ確定など条件があります。 ログイン後は、年度ごとの件数、計算結果、未分類の取引、APIキーやウォレット設定を確認してください。

Freeプランでは、過去の計算結果が見えていても、編集可能な年度で再計算すると年間50件の表示制限が適用され、 損益が非表示になる場合があります。編集や再同期の前に、公式ヘルプで自分の年度とプランに当てはまる条件を確認してください。

freee会計を利用している場合

本ページでは、freeeの暗号資産損益計算専用商品の現行提供状況と機能を確認できていないため、診断・比較対象から外しています。 損益計算サービスから出力した結果をfreee会計へ入力したい場合は、freee会計の公式ヘルプで現在の入力形式と取込手順を確認してください。 本ページでは自動連携や申告書の自動作成を前提に案内しません。

よくあるご質問（FAQ）

免責事項

本ページの比較情報は2026年10月2日時点の公開情報をもとに整理しています。 各サービスの料金・機能・対応範囲・移行条件は変更される可能性があるため、ご利用前に必ず公式サイトの最新情報をご確認ください。

診断結果と当ポータルの計算結果は参考値です。正式な手続きには専門家にご確認ください。 雑所得・事業所得の区分、法人の期末評価、DeFi・NFTなど個別の税務判断は、暗号資産に詳しい税理士へご相談ください。