投資信託 比較ツール｜信託報酬・販売手数料の差を最大3本で即比較

投資信託の「信託報酬・販売手数料」の差が長期運用でどれだけの評価額差になるかを即計算。 2〜3本のファンドを並べて、一括投資または毎月積立で 最終評価額・運用益・総コスト・実質年率を比較できます。 eMAXIS Slim全世界株式 vs 楽天インデックス vs アクティブファンド等の NISA/iDeCo定番比較に。登録不要で今すぐ試算できます。

このツールでできること

本ツールは投資信託の信託報酬・販売手数料・期待利回りを入力して、 複数ファンドの長期運用成果を並べて比較できる無料ツールです。 NISA・iDeCoのファンド選びで「信託報酬の差が10年後・20年後にどう響くか」を 数字で確認したい方向けに設計しています。

• 購入方式: 一括投資と毎月積立の両方に対応。 積立NISA・iDeCoの毎月拠出から、まとまった資金の一括運用まで対応。
• 最大3本の同時比較: eMAXIS Slim全世界株式 vs 楽天・全米株式 vs アクティブファンドなど、 目論見書を読み比べる手間をまとめて削減。
• 運用期間1〜50年: 長期ほど信託報酬の差が複利で拡大することを視覚的に確認できます。
• コスト内訳表示: 販売手数料累計・概算信託報酬総額・実元本・実質年率を一覧で表示。

3つのシナリオで使い方を確認

シナリオ1: NISA口座開設直後の初心者 — インデックスどれを選ぶ？

NISAで積立を始める20〜30代によくある悩みが「eMAXIS Slim全世界株式 vs 楽天・全世界株式 vs アクティブファンド、何が違うの？」という疑問です。 月3万円・期待利回り5%・運用20年で試算する場合、信託報酬0.06%（eMAXIS Slim類）・0.192%（楽天類）・1.5%（アクティブ類）を入力すると、 最終評価額の差が数十〜100万円以上になることが一目でわかります。 目論見書の数字がピンとこなかった方は、まずこのシナリオで試算してみてください。

シナリオ2: iDeCo加入者 — 低コストインデックス vs バランス型の30年差

iDeCoは30〜40年にわたる長期運用のため、信託報酬の差が特に大きく効きます。 月2万円・期待利回り4%・30年で試算した場合、信託報酬0.1%と0.6%の差（バランス型クラスとの典型差）では 最終評価額が50〜80万円程度異なる試算になります。 「バランス型は手間なしで良いけどコストが高め」という選択のトレードオフを数字で可視化できます。

シナリオ3: 乗換検討中の既存保有者 — 高コストアクティブから乗換えると？

銀行や対面証券で購入した信託報酬1.5〜2%超のアクティブファンドを保有している40〜50代の方向けに、 低コストインデックスへの乗換コスト削減額を確認できます。 一括投資モードで現保有額を入力し、残期間と旧ファンド・新ファンドの信託報酬を入力するだけで 「乗換後の評価額差」の目安が試算できます（税金・信託財産留保額は別途考慮が必要です）。

計算の仕組み

本ツールは以下の複利運用モデルで投信の最終評価額を計算します。 信託報酬は毎年元本から日割控除される実務に対し、本ツールは「年率を期待利回りから控除する」 近似計算を採用しています（金融庁つみたてNISA実質コスト試算と同方式）。

一括投資の計算式

• 実元本 P0 = 購入額 × (1 − 販売手数料率)
• ネット年利回り r = 期待利回り − 信託報酬率
• 最終評価額 FV = P0 × (1 + r)^n（n = 運用年数、年次複利）

毎月積立の計算式

• 月次実元本 Pm = 月額 × (1 − 販売手数料率)
• 月次ネット利率 = (1 + 期待利回り)^(1/12) − 1 − 信託報酬/12
• 最終評価額 FV = Σ_(m=1..N) Pm × (1 + 月次ネット利率)^(N − m)

金融庁「つみたてNISA」関連資料・投資信託協会の公開ガイドラインに準拠した試算方式です。

本ツールのスコープ外（対象外項目）

以下の項目は計算対象外です。厳密な手取り計算には別途考慮が必要です。

• 金融所得課税（20.315%）: 課税口座では運用益に20.315%（所得税15.315% + 住民税5%）が課税されます。 NISA口座は非課税のため影響ありませんが、課税口座での試算では手取りが本ツールの試算より低くなります。
• 信託財産留保額: 一部の投信で解約時に基準価額から控除される費用（通常0.1〜0.3%程度）。 本ツールは保有期間フルで運用した場合の比較を目的としているため対象外です。
• 為替ヘッジコスト: 外貨建て投信のヘッジあり型で発生。円高局面では1〜2%/年程度の追加コストが生じることがあります。
• 分配金の受取: 本ツールは分配金全額再投資前提で計算します。 毎月分配型など受取型のファンドでは実際の最終評価額が本ツールより低くなります。
• 基準価額の時系列変動・相場リスク: 期待利回り一定で計算します。実際の市場では暴落・暴騰による元本割れリスクがあります。
• 配当控除・外国税額控除: 外国株式型ファンドの外国税還付等は対象外です。

関連ツール: アセットアロケーション計算でリスク許容度別の資産配分を確認してから、 本ツールで個別ファンドのコスト比較をするのが実務的な流れです。 購入口数を確認したい場合は 投資信託 口数計算をご活用ください。

計算の根拠・免責

本ツールは複利運用公式 FV = P × (1+r−fee)^n および積立版の月次買付モデルに基づく簡易試算です。 金融庁「つみたてNISA」関連資料・投資信託協会の公開ガイドライン・一般的な複利運用テキストに準拠しています。 本ツールは税法上の確定値ではなく、投信のコスト差を可視化する参考試算ツールです。 計算結果は市場環境・税制変更・口座種別・個人の所得状況によって大きく異なります。 実際の運用判断では、証券会社の目論見書・交付運用報告書の確認、 およびファイナンシャルプランナーへの相談を併用してください。 本ツールは税金・信託財産留保額・為替ヘッジコストには対応していません。