投資信託口数計算ツール｜NISA 何口買える？積立シミュレーション・評価額を即計算（無料）

「1万円投資したら何口買える？」「つみたてNISAで月33,333円積立すると何口になる？」投資信託の購入口数・評価額・累計積立口数を基準価額（1万口あたり）から即計算。手数料（内枠）・信託財産留保額対応。NISA/iDeCo購入前の試算に。無料・登録不要。

基準価額（1万口あたり）と購入金額を入れるだけで、投資信託の購入口数・評価額・累計積立口数を即計算します。 NISA/iDeCoの購入検討、保有投信の評価額チェック、積立シミュレーションまで1画面で完結。 手数料（内枠方式）・信託財産留保額にも対応しています。

「購入」は購入金額から得られる口数、「評価」は保有口数の時価、「積立」は月額×月数の累計口数を計算します

投資信託に投じる金額（手数料を含む総額）

円

投資信託協会の慣行に基づき1万口あたりの価額で入力。運用報告書・販売会社サイトで確認できます

円

購入時手数料（内枠方式）・信託財産留保額を加味する場合は詳細モードを選択

このツールでできること

本ツールは、投資信託の購入・評価・積立の3シーンを1画面でカバーします。 NISA/iDeCoで投信購入を検討している方が「1万円で何口買えるか」をその場で試算できるよう設計しています。

シンプルモードは手数料・留保額ゼロで計算するため、つみたてNISA対象投信（ノーロードが要件）の試算に最適です。 手数料ありの投信（アクティブ型など）は詳細モードに切り替えて利用してください。

基準価額が「1万口あたり」で表示される理由

投資信託の基準価額は1万口あたりの価額で公表されるのが業界慣行です。 一般社団法人 投資信託協会（JITA）の基準価額算出・公表ルールに基づくもので、 販売会社・運用報告書・新聞・ウェブサイトすべての公表値が1万口単位で統一されています。

このため、評価額の計算式は 基準価額 × 保有口数 ÷ 10,000 となります。 例: 基準価額12,345円・保有100,000口なら、12,345 × 100,000 ÷ 10,000 = 123,450円。 本ツールも投信協会慣行に準拠した式で計算しています。

基準価額は運用報告書・販売会社サイト・日経新聞（夕刊）等で毎営業日公表されます。 約定は注文翌営業日の基準価額（翌日物・フォワードプライシング制）が適用されるため、 本ツールの試算は「今日発表の基準価額で買えた場合の目安」となります。

典型的な計算例

例1: NISAで1万円分の購入口数を調べる

基準価額 15,000円（1万口あたり）の国内株式インデックスファンドに 10,000円投資する場合：

例2: つみたてNISAで月33,333円を12ヶ月積立

旧つみたてNISAの月額上限（年40万円÷12か月）を基準価額 12,000円で積立する場合：

実際の積立では毎月の基準価額が異なるため、口数にばらつきが生じます（ドルコスト平均法の効果）。 本ツールの積立シミュレーションは「基準価額が一定だった場合の目安」としてご活用ください。

例3: 保有投信の評価額を確認する

取引報告書に「残高口数 250,000口」とある投信の基準価額が 18,500円に上昇した場合：

販売手数料・信託財産留保額の実務

購入時手数料（内枠方式）とは

投資信託の購入時手数料は「内枠方式」が一般的です。 内枠方式とは、「購入金額の中から手数料を差し引いた残額で投信を購入する」方式を指します。 10万円を購入金額として手数料率3.3%（税込）の場合、実際に投信購入に充てられるのは 96,700円（100,000 × (1 − 0.033)）です。

つみたてNISA（現行のNISAつみたて投資枠）対象ファンドは、 金融庁の要件により購入時手数料ゼロ（ノーロード）が必須です。 ノーロードファンドを試算する場合は、シンプルモードまたは詳細モードで手数料率を0%のままにしてください。

信託財産留保額とは

信託財産留保額は解約時に信託財産の中に留め置かれる費用です。 販売会社ではなく、残存する他の受益者（ファンドを保有し続ける投資家）が受け取る 仕組みのため、「販売会社が受け取る手数料」とは性質が異なります。 頻繁な解約による長期保有者への損害を抑えるための制度です。

留保額率は目論見書（投資信託説明書）に明記されており、0.3%前後の銘柄が多いですが、 ゼロの銘柄（特に指数連動型）も増えています。 解約を検討する際は必ず目論見書で確認してください。

端数処理のルール

本ツールでは実務慣行に沿った端数処理を行っています:

端数処理により、購入口数に対応する評価額と元の購入金額に数円〜数十円の差が生じることがあります。 これは計算誤りではなく、投資信託取引の正常な端数処理の結果です。

よくあるご質問（FAQ）

Q. 基準価額が1万円を下回るとどうなりますか？

基準価額が1万円未満でも計算ロジックは同じです。 例えば基準価額が8,000円（元本割れ状態）で1万円購入すると、 購入口数は 10,000 × 10,000 ÷ 8,000 = 12,500口となり、 元本（10,000円）より多くの口数が買えます。 これは「基準価額が低いときほど口数を多く取得できる」というドルコスト平均法の特性と同じ現象です。 なお、元本割れ自体は投資リスクであり、口数が多いことで将来の回復益が大きくなる可能性もある一方で、 さらに価格が下落するリスクもあります。

Q. 販売手数料は購入額に含まれますか（内枠・外枠の違い）？

本ツールは内枠方式で計算しています。 内枠方式では「購入金額10万円の中から手数料が差し引かれ、残りで投信を購入」します。 外枠方式（購入金額に手数料を上乗せして支払う方式）は国内ではほとんど採用されていないため、 一般的な投信購入では内枠方式の計算が適用されます。 正確な手数料方式は目論見書または販売会社の取引説明書でご確認ください。

Q. 信託財産留保額は誰が受け取りますか？

信託財産留保額は販売会社でも運用会社でも受け取りません。 解約者が解約代金から一定割合を差し引いた形で信託財産（ファンド）内に留め置かれ、 ファンドを保有し続ける他の投資家の利益となります。 解約者が大量の換金を行うとファンドが保有資産を売却せざるを得なくなり、 残存投資家に損害が生じるため、その補填として機能する仕組みです。 信託財産留保額が高いファンドは長期保有を前提とした設計となっています。

Q. 積立シミュレーションで基準価額の変動は考慮されますか？

考慮されません。本ツールの積立シミュレーションは、 入力した基準価額が積立期間を通じて一定と仮定した簡易モデルです。 実際の積立投資では毎月の基準価額が変動し、 価格が低いときに多くの口数を取得するドルコスト平均法の効果が生じます。 本ツールの結果は「基準価額がこの水準で一定だった場合の目安」として把握し、 より精密なシミュレーションは証券会社の積立シミュレーター（各社公式サイト）をご利用ください。

Q. 分配金再投資で口数は増えますか？

分配金再投資（受け取りではなく再投資するコース選択時）では、 受け取るはずだった分配金を使って同じファンドを追加購入するため、 保有口数が増えます。 ただし、分配金が支払われると基準価額がその分下がる（分配落ち）ため、 「口数が増えた = 評価額が増えた」にはなりません。 再投資による口数増加分は、本ツールの「購入モード」で 「再投資額 = 1口あたり分配金 × 保有口数」を購入金額として入力することで計算できます。

Q. NISAの非課税投資枠と口数は関係ありますか？

NISAの非課税投資枠は購入金額（投資元本）ベースで管理されます。 2024年以降の新NISAでは年間360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）、 生涯投資枠1,800万円が上限です。 口数には直接の上限はなく、低い基準価額で多くの口数を取得しても 枠の消費は購入金額で決まります。 所得控除合計の計算や 年末調整の計算と組み合わせることで、 NISA運用益と給与所得の節税効果を総合的に把握できます。

Q. iDeCoの掛金でも同じ計算ができますか？

はい、計算ロジックは同じです。iDeCoの掛金は月単位の積立なので、 「積立モード」で月額掛金と積立月数を入力してください。 ただしiDeCoは60歳まで引き出せない拘束性があり、 運用商品の変更（スイッチング）時にも基準価額ベースの計算が適用されます。 掛金の所得控除については所得控除合計計算ツールをご参照ください。

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計算の根拠・免責事項

根拠・参考情報源

免責事項

本ツールの計算結果は、基準価額・購入金額等の入力値に基づく参考値です。 実際の取引では、販売会社ごとに購入時手数料・信託財産留保額が異なり、 約定日の基準価額により実際の口数が変動します（本ツールの積立シミュレーションは基準価額一定の簡易モデル）。

NISA/iDeCo制度の適用可否、投資信託の選定、税務処理等の具体的な判断は、 各販売会社の目論見書・運用報告書や証券会社・税理士等の専門家にご確認ください。 投資信託は価格変動リスク・信用リスク等により損失が生じる場合があります。

本ツールは令和8年度（2026年）の税率・基準をもとに計算しています。最新の情報は各省庁のWebサイト等でご確認ください。

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