坪単価計算ツール 令和7年版|注文住宅・建売の坪単価を即計算・坪⇔㎡変換(無料)

物件総額と延床面積から坪単価・㎡単価をスマホで即計算。注文住宅の坪単価比較、建売の坪単価相場確認、坪⇔㎡相互変換、土地建物を分けた消費税考慮(土地非課税・建物10%)に対応。SUUMO・ホームズで物件を見ながらそのまま使える。無料・登録不要。

物件総額と延床面積を入れるだけで坪単価・㎡単価を即計算。 SUUMO・ホームズで物件を見ながら「坪単価いくら?」をスマホで1分で出せます。 坪⇔㎡の相互変換や、土地建物を分けた消費税考慮モード(土地非課税・建物10%課税)にも対応しています。

どの値から逆算したいかを選んでください

消費税込みの総額を入力

坪/㎡を切り替え可能。小数入力OK

このツールでできること

本ツールは、住宅購入・建売検討・注文住宅の見積比較で使う坪単価を、 4つの入力パターンで自由に計算できます。スマホ片手に物件ポータルを見ながら、 そのまま入力して比較できる設計です。

坪単価とは — 1坪あたりの価格

坪単価は物件価格 ÷ 延床面積(坪)で算出される、 物件比較の基礎指標です。1坪は400/121㎡ ≒ 3.305785㎡で、 畳2枚分(約1.82m×1.82m)に相当します。 注文住宅の工務店比較や、分譲マンション・建売住宅の相場把握に使われます。

坪単価は延床面積ベースで計算するのが一般的ですが、 広告によっては「施工面積」(バルコニー・玄関ポーチ等を含めた面積)で割る場合もあり、 同じ物件でも坪単価が10〜20%変動することがあります。比較時は面積の定義を統一してください。

1坪=400/121㎡ の根拠

1坪=6尺×6尺=36平方尺。1尺=10/33メートル(計量法施行令別表)のため、 1坪=(60/33)²=3600/1089=400/121㎡ となります。 この換算は不動産公正競争規約施行規則9条でも定められており、 不動産広告では坪数と㎡数の併記が義務付けられています。

土地と建物で消費税の扱いが異なる

建売住宅や注文住宅の総額を見るとき、消費税の扱いに注意が必要です。

そのため「土地2,000万+建物1,500万(税込)」の物件は、 建物部分に約136万円の消費税が含まれています。本ツールの 「土地建物を分けて計算」モードでは、税込/税抜どちらの入力でも 消費税額を自動で分離表示するため、本体価格ベースでの物件比較に活用できます。

坪単価の計算方法 — 土地と建物の価格按分

建売住宅を購入した際、売買契約書に土地・建物の内訳が明記されていない場合があります。 この場合、固定資産税評価額の按分比率を用いて土地・建物を分離するのが一般的な実務です。

なお本ツールの「土地建物を分けて計算」モードでは、土地価格・建物価格(税込または税抜)を それぞれ直接入力することで、消費税額を自動分離した坪単価を算出します。

工務店が提示する坪単価の見方 — 施工面積 vs 延床面積

注文住宅の見積もりで工務店から「坪単価〇〇万円」と提示される際、 何で割った坪単価かを必ず確認してください。

見積もり比較時は必ず「延床面積ベースの坪単価」に統一して試算してください。 本ツールの「坪単価から総額」モードで、延床面積を入力して逆算すれば正確に比較できます。

坪単価の地域相場 — 都市部と地方の差

坪単価は地域・工法・仕様によって大きく異なります。 あくまで目安ですが、注文住宅(本体工事費ベース)の一般的な相場感は以下のとおりです。

坪単価はあくまで参考値です。「本体価格のみ」か「付帯工事・諸費用込み」かで 数百万円の差が生じます。相見積もりを複数社で取ることが価格の実態把握に有効です。

坪単価が安いほどお得か — 材料費・仕様の違い

坪単価だけでは品質を判断できません。同じ坪単価でも、 断熱材の等級・外壁材の種類・窓のサッシグレード・設備仕様が大きく異なります。

住宅の品質比較には本ツールの坪単価計算に加えて、見積書の内訳・保証内容・ 耐震等級の確認が不可欠です。複数社への相見積もりで価格と仕様の両面を比較してください。

使い方ガイド

  1. 計算モードを選ぶ: 総額から逆算/坪単価から総額/単位変換/土地建物分離の4パターンから選択
  2. 価格または面積を入力: モードに応じて必要な値が表示されます(非該当項目は自動で非表示)
  3. 面積の単位を選ぶ: 坪または㎡。小数入力も可能(例: 99.17)
  4. 計算ボタン: 坪単価・㎡単価・延床面積(坪/㎡両方)が一覧で表示されます

計算例

例1: 建売住宅 — 総額3,500万円・延床面積100㎡(約30.25坪)

例2: 注文住宅 — 工務店提示「坪単価65万円・施工面積40坪」を延床換算

例3: 土地建物分離 — 総額4,200万円(土地2,000万・建物2,200万税込)・延床110㎡

よくあるご質問(FAQ)

Q1. 延床面積と施工面積、どちらを入力すべきですか?

坪単価比較では延床面積を使うのが一般的です。 延床面積は建築基準法で定められた床面積の合計で、 登記簿・建築確認済証・売買契約書に記載されています。 施工面積はバルコニー・玄関ポーチ・小屋裏収納等を含めた面積で、 工務店によって定義が揺れるため比較に不向きです。 広告の坪単価がどちらベースか不明な場合は、営業担当に確認してください。

Q2. 坪単価が安い物件ほどお得ですか?

必ずしもそうとは限りません。坪単価には本体価格のみ付帯工事費・諸費用を含む総額かで大きな差が出ます。 同じ坪単価でも、外構・地盤改良・オプション工事が別途200〜500万円かかることも珍しくありません。 比較時は総額ベース(本ツールの「坪単価から総額」モードで逆算)で判断してください。

Q3. マンションでも坪単価は使えますか?

使えます。分譲マンションでは専有面積(坪)で計算するのが一般的です。 共用部(エントランス・廊下等)は持分按分で取得しますが、 売買契約書の「建物価格」にはこれらが含まれているため、 専有面積で割って坪単価を算出します。立地・駅距離・築年数で大きく変動するため、 同エリア・同築年帯での比較が前提になります。

Q4. 売買契約書に土地・建物の内訳がない場合、消費税はどう計算しますか?

一般的には消費税逆算法を使います。 土地の譲渡は消費税が非課税(消費税法6条・別表第二1号)であるため、 「課税の消費税額 ÷ 10% = 建物の税抜価格」が成立します。 たとえば消費税欄に180万円と記載があれば、建物税抜価格は1,800万円です。 残り(総額 − 建物税込価格)が土地価格になります。 内訳がない契約書は買主にとって不利になる場合もあるため、 事前に土地・建物の内訳を明記するよう交渉することをお勧めします。

Q5. 坪単価の計算で「1坪=3.3㎡」と「1坪=3.305785㎡」、どちらが正しいですか?

正確には400/121㎡ ≒ 3.305785㎡です。 「3.3㎡」は暗算用の近似値として業界で広く使われますが、 実際の計算に使うと累積誤差が生じます。たとえば30坪の物件で換算すると、 3.3㎡/坪では99.0㎡、正確値では99.173㎡と約0.17㎡の差が出ます。 本ツールは計量法施行令別表・不動産公正競争規約施行規則9条に定める 400/121㎡を使用した正確な換算値で計算しています。

Q6. 注文住宅の見積もりで「付帯工事費」が別途になっていました。坪単価に含めますか?

坪単価の比較目的によって異なります。ハウスメーカー・工務店を横断して比較する場合は、 「本体工事費のみの坪単価」で統一するのが一般的です。 ただし住宅取得の総コスト(支払総額)を把握したい場合は、 地盤改良・外構・設計料・諸費用(登記費用・不動産取得税等)を含めた 「総費用ベースの坪単価」で試算することをお勧めします。 本ツールの「総額から坪単価を計算」モードで、総費用合計を入力すれば 実質的な坪単価を算出できます。

Q7. リフォームや外壁塗装にも「坪単価」は使えますか?

使えます。外壁塗装や屋根塗装では施工面積(㎡または坪)あたりの単価が 見積もりの基準になります。外壁塗装の場合、一般的な塗料(シリコン系)で 2,500〜4,000円/㎡(約8,000〜13,000円/坪)が目安です。 フッ素系・無機系高耐久塗料では4,000〜6,000円/㎡(約13,000〜20,000円/坪)に上がります。 本ツールの「総額から坪単価」モードで見積もり総額と施工面積を入れれば、 業者間の単価比較が一目で確認できます。

Q8. 住宅ローン控除は坪単価や物件価格にどう影響しますか?

住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)は、借入残高の0.7%を最大13年間、 所得税・住民税から控除できる制度です。坪単価や物件価格が高いほど借入額が増え、 控除額のベースが大きくなります。ただし令和6年以降は借入限度額が縮小されているため、 購入前に住宅ローン控除計算ツールで 実際の控除額を試算することをお勧めします。

関連ツール

計算の根拠・免責

本ツールは計量法施行令別表・不動産公正競争規約施行規則9条(1坪=400/121㎡)、 消費税法6条・別表第二1号(土地譲渡非課税)、消費税率10%に基づき計算します。 施工面積の坪単価・軽減税率(新築住宅特例)・登録免許税・不動産取得税等は対象外です。 計算結果は参考値です。正確な購入判断・税務処理は不動産会社または税理士にご確認ください。

坪単価の地域相場・価格帯はあくまで一般的な目安であり、時期・物件条件・市場動向により 大きく変動します。投資・購入の最終判断は必ず専門家(不動産会社・ファイナンシャルプランナー・税理士)にご相談ください。

本ツールは令和8年度(2026年)の税率・基準をもとに計算しています。最新の情報は各省庁のWebサイト等でご確認ください。