坪単価計算ツール 令和7年版|注文住宅・建売の坪単価を即計算・坪⇔㎡変換(無料)
物件総額と延床面積から坪単価・㎡単価をスマホで即計算。注文住宅の坪単価比較、建売の坪単価相場確認、坪⇔㎡相互変換、土地建物を分けた消費税考慮(土地非課税・建物10%)に対応。SUUMO・ホームズで物件を見ながらそのまま使える。無料・登録不要。
物件総額と延床面積を入れるだけで坪単価・㎡単価を即計算。 SUUMO・ホームズで物件を見ながら「坪単価いくら?」をスマホで1分で出せます。 坪⇔㎡の相互変換や、土地建物を分けた消費税考慮モード(土地非課税・建物10%課税)にも対応しています。
このツールでできること
本ツールは、住宅購入・建売検討・注文住宅の見積比較で使う坪単価を、 4つの入力パターンで自由に計算できます。スマホ片手に物件ポータルを見ながら、 そのまま入力して比較できる設計です。
- 総額から坪単価を計算 — 物件価格と延床面積から坪単価・㎡単価を逆算
- 坪単価から総額を計算 — 工務店が提示する坪単価×坪数で予算感を把握
- 坪⇔㎡の相互変換 — 1坪=400/121㎡の正確換算(小数点4桁表示)
- 土地建物を分けて計算 — 土地非課税/建物課税の消費税を自動で反映
坪単価とは — 1坪あたりの価格
坪単価は物件価格 ÷ 延床面積(坪)で算出される、 物件比較の基礎指標です。1坪は400/121㎡ ≒ 3.305785㎡で、 畳2枚分(約1.82m×1.82m)に相当します。 注文住宅の工務店比較や、分譲マンション・建売住宅の相場把握に使われます。
坪単価は延床面積ベースで計算するのが一般的ですが、 広告によっては「施工面積」(バルコニー・玄関ポーチ等を含めた面積)で割る場合もあり、 同じ物件でも坪単価が10〜20%変動することがあります。比較時は面積の定義を統一してください。
1坪=400/121㎡ の根拠
1坪=6尺×6尺=36平方尺。1尺=10/33メートル(計量法施行令別表)のため、 1坪=(60/33)²=3600/1089=400/121㎡ となります。 この換算は不動産公正競争規約施行規則9条でも定められており、 不動産広告では坪数と㎡数の併記が義務付けられています。
土地と建物で消費税の扱いが異なる
建売住宅や注文住宅の総額を見るとき、消費税の扱いに注意が必要です。
- 土地の譲渡は非課税(消費税法6条1項・別表第二1号)
- 建物の譲渡は課税(消費税率10%)
そのため「土地2,000万+建物1,500万(税込)」の物件は、 建物部分に約136万円の消費税が含まれています。本ツールの 「土地建物を分けて計算」モードでは、税込/税抜どちらの入力でも 消費税額を自動で分離表示するため、本体価格ベースでの物件比較に活用できます。
坪単価の計算方法 — 土地と建物の価格按分
建売住宅を購入した際、売買契約書に土地・建物の内訳が明記されていない場合があります。 この場合、固定資産税評価額の按分比率を用いて土地・建物を分離するのが一般的な実務です。
- 消費税逆算法(最もシンプル): 土地には消費税がかからないため、「消費税額 ÷ 10% = 建物価格(税抜)」で建物価格を確定できます。 建売で「税込〇〇万円(うち消費税〇〇万円)」と記載がある場合に適用できます。
- 評価額按分法: 土地の固定資産税評価額÷(土地評価額+建物評価額)の比率で総額を按分します。 取引事例と評価額の乖離がある場合は税務上の否認リスクがあるため、 大幅な偏りは避けてください。
なお本ツールの「土地建物を分けて計算」モードでは、土地価格・建物価格(税込または税抜)を それぞれ直接入力することで、消費税額を自動分離した坪単価を算出します。
工務店が提示する坪単価の見方 — 施工面積 vs 延床面積
注文住宅の見積もりで工務店から「坪単価〇〇万円」と提示される際、 何で割った坪単価かを必ず確認してください。
- 延床面積ベース(推奨): 建築確認申請や登記に用いる法定床面積の合計。ポーチ・バルコニー等の算入外面積は含まれない。 ハウスメーカー間の比較でスタンダードな基準
- 施工面積ベース(要注意): バルコニー・玄関ポーチ・小屋裏収納・ガレージ等、実際に施工する全面積を含む。 延床より15〜30%大きくなることが多く、坪単価が安く見える。 「施工面積で坪単価〇〇万円」は「延床ベース」に換算すると10〜20%高くなる場合がある
見積もり比較時は必ず「延床面積ベースの坪単価」に統一して試算してください。 本ツールの「坪単価から総額」モードで、延床面積を入力して逆算すれば正確に比較できます。
坪単価の地域相場 — 都市部と地方の差
坪単価は地域・工法・仕様によって大きく異なります。 あくまで目安ですが、注文住宅(本体工事費ベース)の一般的な相場感は以下のとおりです。
- 都市部(首都圏・近畿圏の主要都市): 建売 75〜120万円/坪、注文住宅 80〜130万円/坪(高仕様・ZEH等は150万円超も)
- 地方都市・郊外: 建売 50〜80万円/坪、注文住宅 55〜90万円/坪
- 工法別の傾向: 木造軸組(在来工法)が最も広く、2×4(ツーバイフォー)・鉄骨系は10〜20%高め、 RC造は1.5〜2倍以上になることが多い
坪単価はあくまで参考値です。「本体価格のみ」か「付帯工事・諸費用込み」かで 数百万円の差が生じます。相見積もりを複数社で取ることが価格の実態把握に有効です。
坪単価が安いほどお得か — 材料費・仕様の違い
坪単価だけでは品質を判断できません。同じ坪単価でも、 断熱材の等級・外壁材の種類・窓のサッシグレード・設備仕様が大きく異なります。
- 坪単価に含まれない費用: 地盤調査・地盤改良工事(0〜200万円)、外構工事(50〜200万円)、 設計料・確認申請費・地目変更費用、エアコン・照明・カーテンのオプション
- 仕様グレードの差: 坪50万円台の住宅と80万円台の住宅では、断熱性能(UA値)・気密性(C値)・ 耐震等級・保証年数が大きく異なる。ランニングコスト(光熱費・修繕費)まで考慮した 総合評価が重要
住宅の品質比較には本ツールの坪単価計算に加えて、見積書の内訳・保証内容・ 耐震等級の確認が不可欠です。複数社への相見積もりで価格と仕様の両面を比較してください。
使い方ガイド
- 計算モードを選ぶ: 総額から逆算/坪単価から総額/単位変換/土地建物分離の4パターンから選択
- 価格または面積を入力: モードに応じて必要な値が表示されます(非該当項目は自動で非表示)
- 面積の単位を選ぶ: 坪または㎡。小数入力も可能(例: 99.17)
- 計算ボタン: 坪単価・㎡単価・延床面積(坪/㎡両方)が一覧で表示されます
計算例
例1: 建売住宅 — 総額3,500万円・延床面積100㎡(約30.25坪)
- 坪単価 = 3,500万円 ÷ 30.25坪 ≒ 115.7万円/坪
- ㎡単価 = 3,500万円 ÷ 100㎡ = 35万円/㎡
- 都市郊外の建売としてやや高め。同エリアの相場と比較を推奨
例2: 注文住宅 — 工務店提示「坪単価65万円・施工面積40坪」を延床換算
- 施工面積40坪(132.2㎡)の場合、延床面積は概ね30〜35坪(99〜115㎡)が多い
- 延床30坪換算なら総額 = 65万円 × 30坪 × (40坪/30坪) ≒ 2,600万〜2,800万円規模
- 本ツール「坪単価から総額」モードで延床面積を直接入れて試算すると正確
例3: 土地建物分離 — 総額4,200万円(土地2,000万・建物2,200万税込)・延床110㎡
- 建物消費税 = 2,200万 ÷ 1.10 × 0.10 ≒ 200万円、建物本体 = 2,000万円
- 建物坪単価 = 2,000万 ÷ (110㎡ × 121/400) ≒ 2,000万 ÷ 33.3坪 ≒ 60万円/坪
- 本ツールの「土地建物を分けて計算」モードが1クリックで対応
よくあるご質問(FAQ)
Q1. 延床面積と施工面積、どちらを入力すべきですか?
坪単価比較では延床面積を使うのが一般的です。 延床面積は建築基準法で定められた床面積の合計で、 登記簿・建築確認済証・売買契約書に記載されています。 施工面積はバルコニー・玄関ポーチ・小屋裏収納等を含めた面積で、 工務店によって定義が揺れるため比較に不向きです。 広告の坪単価がどちらベースか不明な場合は、営業担当に確認してください。
Q2. 坪単価が安い物件ほどお得ですか?
必ずしもそうとは限りません。坪単価には本体価格のみか 付帯工事費・諸費用を含む総額かで大きな差が出ます。 同じ坪単価でも、外構・地盤改良・オプション工事が別途200〜500万円かかることも珍しくありません。 比較時は総額ベース(本ツールの「坪単価から総額」モードで逆算)で判断してください。
Q3. マンションでも坪単価は使えますか?
使えます。分譲マンションでは専有面積(坪)で計算するのが一般的です。 共用部(エントランス・廊下等)は持分按分で取得しますが、 売買契約書の「建物価格」にはこれらが含まれているため、 専有面積で割って坪単価を算出します。立地・駅距離・築年数で大きく変動するため、 同エリア・同築年帯での比較が前提になります。
Q4. 売買契約書に土地・建物の内訳がない場合、消費税はどう計算しますか?
一般的には消費税逆算法を使います。 土地の譲渡は消費税が非課税(消費税法6条・別表第二1号)であるため、 「課税の消費税額 ÷ 10% = 建物の税抜価格」が成立します。 たとえば消費税欄に180万円と記載があれば、建物税抜価格は1,800万円です。 残り(総額 − 建物税込価格)が土地価格になります。 内訳がない契約書は買主にとって不利になる場合もあるため、 事前に土地・建物の内訳を明記するよう交渉することをお勧めします。
Q5. 坪単価の計算で「1坪=3.3㎡」と「1坪=3.305785㎡」、どちらが正しいですか?
正確には400/121㎡ ≒ 3.305785㎡です。 「3.3㎡」は暗算用の近似値として業界で広く使われますが、 実際の計算に使うと累積誤差が生じます。たとえば30坪の物件で換算すると、 3.3㎡/坪では99.0㎡、正確値では99.173㎡と約0.17㎡の差が出ます。 本ツールは計量法施行令別表・不動産公正競争規約施行規則9条に定める 400/121㎡を使用した正確な換算値で計算しています。
Q6. 注文住宅の見積もりで「付帯工事費」が別途になっていました。坪単価に含めますか?
坪単価の比較目的によって異なります。ハウスメーカー・工務店を横断して比較する場合は、 「本体工事費のみの坪単価」で統一するのが一般的です。 ただし住宅取得の総コスト(支払総額)を把握したい場合は、 地盤改良・外構・設計料・諸費用(登記費用・不動産取得税等)を含めた 「総費用ベースの坪単価」で試算することをお勧めします。 本ツールの「総額から坪単価を計算」モードで、総費用合計を入力すれば 実質的な坪単価を算出できます。
Q7. リフォームや外壁塗装にも「坪単価」は使えますか?
使えます。外壁塗装や屋根塗装では施工面積(㎡または坪)あたりの単価が 見積もりの基準になります。外壁塗装の場合、一般的な塗料(シリコン系)で 2,500〜4,000円/㎡(約8,000〜13,000円/坪)が目安です。 フッ素系・無機系高耐久塗料では4,000〜6,000円/㎡(約13,000〜20,000円/坪)に上がります。 本ツールの「総額から坪単価」モードで見積もり総額と施工面積を入れれば、 業者間の単価比較が一目で確認できます。
Q8. 住宅ローン控除は坪単価や物件価格にどう影響しますか?
住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)は、借入残高の0.7%を最大13年間、 所得税・住民税から控除できる制度です。坪単価や物件価格が高いほど借入額が増え、 控除額のベースが大きくなります。ただし令和6年以降は借入限度額が縮小されているため、 購入前に住宅ローン控除計算ツールで 実際の控除額を試算することをお勧めします。
関連ツール
- 住宅ローン控除計算 — 住宅購入後に適用される所得税・住民税からの控除額を試算。令和6年以降の改正に対応
- 固定資産税・都市計画税 計算 — 購入後の毎年の固定資産税・都市計画税の税負担を試算。住宅用地特例・新築軽減に対応
- 固定資産税 日割り計算 — 不動産売買の決済時、売主・買主間の固定資産税精算額を日割り計算
- 登録免許税計算(相続登記) — 不動産取得・相続登記時の登録免許税を固定資産税評価額から計算
- マンション減価償却 計算 — 不動産投資・賃貸経営の建物減価償却費を計算。中古簡便法・RC/鉄骨/木造対応
計算の根拠・免責
本ツールは計量法施行令別表・不動産公正競争規約施行規則9条(1坪=400/121㎡)、 消費税法6条・別表第二1号(土地譲渡非課税)、消費税率10%に基づき計算します。 施工面積の坪単価・軽減税率(新築住宅特例)・登録免許税・不動産取得税等は対象外です。 計算結果は参考値です。正確な購入判断・税務処理は不動産会社または税理士にご確認ください。
坪単価の地域相場・価格帯はあくまで一般的な目安であり、時期・物件条件・市場動向により 大きく変動します。投資・購入の最終判断は必ず専門家(不動産会社・ファイナンシャルプランナー・税理士)にご相談ください。
本ツールは令和8年度(2026年)の税率・基準をもとに計算しています。最新の情報は各省庁のWebサイト等でご確認ください。
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